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地震で倒壊する恐れのある建物

建築基準法と耐震基準
2024年4月2日更新

建物の耐震性は、
建築基準法に定められた
「耐震基準」によって
見分けることができます。

「建築確認日」によって、
耐震性が決まっています。

・1981年6月1日より前より古い
「旧耐震基準」に該当。
震度6弱以上の揺れで倒壊の恐れあり。

・1981年6月1日~2000年5月まで
「新耐震基準」に該当。
震度6以上の揺れでも耐えられる。

・2000年6月以降
「新耐震2000年基準」に該当。
さらに耐震性が向上。

2000年4月には
「住宅性能表示制度」がスタート。
耐震等級3と評価された建物は、
「2000年基準」の、1.5倍の耐震性能がある。


建物が建つ地盤の善し悪しによって、
揺れの大きさが変わります。

地盤を調べる場合、
「地盤サポートマップ」という、
ウェブサイトがお勧めです。

耐震基準とは1回の揺れに対するもの。

2016年の熊本地震は、3日間で、
震度7が2回、震度6強が2回、
震度6弱が3回でした。

木造建築物の被害状況は、
旧耐震性で無傷は5%

新耐震基準で無傷20%
大破、倒壊が20%

2000年基準で無傷は60%
大破、倒壊は6%

耐震等級3で無傷は90%

1回目の揺れで、
自宅の倒壊を防ぎ、命を守ること。

2回目以降に備えて、
自宅の損壊を確認し、
安全な場所に避難するか判断します。

1回目の揺れでは倒壊を防ぐ
「旧耐震基準」の建物は、
「耐震診断」を受けましょう。

耐震に問題がある場合、
耐震リフォームや
引っ越しを考えましょう。

耐震リフォームをしても、1回の大地震から、
倒壊を防ぐものと考えましょう。

耐震診断、補強では多額の費用が掛かります。
自治体で
助成の実施状況意を確認することです。

無料で耐震診断を行える地域もあります。
また、リフォームも高額になりますが、
1部屋だけリフォームすることも
検討してみてください。

2回目以降の地震に備える
自宅に残るか、
自宅以外の安全な場所に避難すべきか
判断します。

・建物が傾いている
・窓、ドアの開閉がスムーズでない
・壁、外壁、基礎に深いひびや破損がある
・建物周辺の地盤の液状化が発生

建物に大きな損壊がなければ在宅避難。

室内の安全対策も必要です。
家具の固定など安全対策は必須です。

リフォームが行えない場合
色々な事情で、リフォームができない場合。
耐震アイテムの導入がお勧めです。

「耐震ベッド」
「耐震シェルター」

命を守れる可能性が高くなります。
ネットでも購入可能です。
検討してみてください。


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感想(1件)



最後までお読みいただきありがとうございました。
今後もよろしくお願いします。



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